太陽光発電の設置費用はいくら？戸建ての平均と太陽光パネルの価格【2026年】

太陽光発電の設置費用は、一般的な戸建て（延床30〜35坪）で、容量5〜7kWの場合におよそ145万〜200万円です。

1kWあたりの費用は、新築で2025年設置の平均が28.9万円/kWです（資源エネルギー庁）。

家の大きさと屋根の形から自分の家の費用の目安が分かり、何年で元が取れるか、使える補助金、設置費用を安くする方法まで分かります。

太陽光発電の設置費用の平均は戸建てで約145万〜200万円（2026年）

一般的な戸建て（延床30〜35坪）では、容量5〜7kWで、設置費用の総額はおよそ145万〜200万円です。

家の大きさ（延床）	屋根の形	載る枚数の目安	容量の目安	設置費用の総額
25坪前後	切妻・寄棟	約8〜12枚	約3.5〜5.5kW	約100万〜160万円
30〜35坪	切妻・片流れ	約11〜15枚	約5〜7kW	約145万〜200万円
40坪前後	片流れ・切妻	約14〜18枚	約6.5〜8kW	約190万〜230万円

太陽光発電の容量はkW（キロワット）で表され、1kWはパネル約2〜3枚分にあたります。

家が大きく屋根が広いほど多くのパネルを載せられ、容量が増えて総額も上がります。

見積書では、この容量が「5.2kW」のようにkWで書かれます。

総額は、この容量にkWあたりの費用を掛けて求めます。

延床25坪で容量4kWなら、4kW×28.9万円/kWで約116万円が目安です。

延床40坪で容量7kWなら、7kW×28.9万円/kWで約202万円が目安になります。

家の広さと屋根の形で、載せられる太陽光パネルの枚数が決まる

載せられるパネルの枚数は、屋根の使える面積で決まります。

パネル1枚の大きさは、パナソニックの高出力モデルで約1,762×1,134mm、面積にすると約1.9㎡です（パナソニック公式）。

設置の余白を含めると、1kWを載せるのに必要な屋根面積はおよそ6〜7㎡が目安です。

発電に使えるのは、日当たりのよい南・東・西を向いた屋根面です。

北向きの面は発電量が落ちるため、通常は使いません。

近くに高い建物や木があって影がかかる面も、発電量が落ちるため設置を見送ることがあります。

屋根の形	発電に使える面	パネルの載りやすさ
切妻（きりづま）	2つの面のうち、主に南向きの面	南面が広ければ載りやすい
寄棟（よせむね）	4つの三角・台形の面	各面が小さく枚数は控えめ
片流れ（かたながれ）	1つの大きな面	南向きなら最も多く載る

片流れで南を向いていれば、1つの面を丸ごと使えるため、最も多くのパネルを載せられます。

寄棟は面が4つに分かれて一つひとつが小さいため、同じ延床でも載る枚数は控えめになりがちです。

実際に載る枚数は、屋根の寸法や、アンテナ・窓・換気口などの障害物を避けて、現地調査で決まります。

太陽光パネルを20枚設置する場合の値段は、1枚あたりの出力から計算できます。

出力460Wのパネル20枚なら、容量は460W×20枚で約9.2kWです。

これに新築の平均28.9万円/kWを掛けると、設置費用の総額はおよそ265万円になります。

9kWを超える容量は屋根がかなり広い家向けで、一般的な戸建てでは10〜15枚ほどに収まることが多くなります。

新築と後付け（既築）で設置費用が違う

設置費用は、新築で載せるか、建てた後に後付け（既築）するかで変わります。

資源エネルギー庁の資料では、新築の1kWあたりのシステム費用は、2025年設置で平均28.9万円/kW（中央値29.4万円/kW）です。

設置年	新築のシステム費用（平均）
2023年設置	約28.4万円/kW
2024年設置	約28.7万円/kW
2025年設置	28.9万円/kW

システム費用は長い目で見ると下がってきましたが、新築・既築ともに2023年度以降はやや増加しています。

後付け（既築）では、屋根に足場を組んだり、屋根の状態を確認して補強したりする分の手間が加わります。

一方、新築では住宅ローンに設置費用を組み込める場合があり、支払いの計画を立てやすくなります。

なお、FITの価格を算定するときの住宅用の想定値は25.5万円/kWで、実際の設置費用はこれより高い水準です。

後付けの費用は屋根の状態や配線の引き回しで変わるため、最終的な金額は見積もりで確かめます。

太陽光パネルの価格と設置費用の内訳

設置費用は、太陽光パネル、パワーコンディショナ、架台、工事費、その他からなります。

資源エネルギー庁の資料によると、新築のシステム費用のうち、太陽光パネルが約47%、工事費が約29%を占めます。

パネルは発電する本体で、パワーコンディショナは発電した直流を家で使う交流に変える機器です。

架台はパネルを屋根に固定する土台で、工事費には電気工事や足場が含まれます。

これらのうち、会社によって差が出やすいのが工事費です。

次の条件に当てはまると、設置費用は上がりやすくなります。

• 屋根の形が複雑で、設置する面が多い
• 屋根が高い、または急勾配で、足場をしっかり組む必要がある
• 積雪地域や塩害地域で、対応した機器や工事が必要
• 屋根材や下地の補強、配線の引き回しが追加で必要

これらは見積もりで内訳として示されるため、どの工事にいくらかかるかを確かめます。

設置した後のランニングコストも見込んでおきます。

資源エネルギー庁の算定では、運転維持費を1kWあたり年0.30万円と見込んでいます。

5kWなら年1.5万円ほどで、定期点検やパワーコンディショナの交換などに充てる費用です。

パワーコンディショナは発電の要となる機器で、年数がたつと交換が必要になります。

太陽光発電の設置費用シミュレーション｜何年で元が取れるか

項目	金額（年あたり・前提は下記）
設置費用	約145万円（5kW×28.9万円/kW）
電気代の節約（自家消費分）	約5.6万円/年
売電収入（1〜4年目）	約10.1万円/年
売電収入（5〜10年目）	約3.5万円/年
運転維持費	約1.5万円/年
回収年数の目安	約16年（想定値25.5万円/kWなら約14年）

この前提では、設置から10年でおよそ102万円の経済メリットが出ます。

設置費用約145万円の回収は約16年で、設置費用が算定想定値の25.5万円/kW（約128万円）なら約14年です。

容量別に、設置費用と10年間の経済メリットの目安を並べると次のようになります。

容量	設置費用の目安	10年間の経済メリット（目安）
3kW	約87万円	約61万円
5kW	約145万円	約102万円
7kW	約202万円	約143万円

10年の調達期間が終わった後も、電気を自分で使う節約は続くため、回収後の年数は家計のプラスになります。

電気をよく使う（自家消費が多い）家庭ほど、買う電気を減らせる分だけ節約が増え、回収は早まります。

シミュレーションの計算方法（自分で計算する式）

自分の家の数字は、次の式で概算できます。

年間発電量（kWh）＝容量（kW）×設備利用率13.7%×8,760時間で、容量1kWあたり約1,200kWhです。

電気代の節約（円）＝年間発電量×自家消費率（約30%）×電気料金の単価（約31円）です。

売電収入（円）＝年間発電量×売電率（約70%）×売電単価（1〜4年目24円、5〜10年目8.3円）です。

回収年数（年）＝設置費用÷（節約＋売電−運転維持費）です。

容量5kWなら、年間発電量は5×1,200で約6,000kWhです。

自家消費分は6,000×30%で1,800kWh、これに31円を掛けて節約は約5.6万円です。

売電分は6,000×70%で4,200kWh、1〜4年目は24円を掛けて約10.1万円になります。

5〜10年目は売電の単価が8.3円に下がるため、同じ4,200kWhでも売電収入は約3.5万円に減ります。

11年目以降は調達期間が終わり、売電の単価は10円程度が目安です（資源エネルギー庁の想定値）。

運転年数は20年が想定されており、回収した後の節約は、そのまま家計のプラスになります。

容量7kWの家なら、年間発電量は7×1,200で約8,400kWhです。

自家消費分は約2,520kWhで節約は約7.8万円、売電分は約5,880kWhで1〜4年目は約14.1万円になります。

設置費用は7×28.9で約202万円のため、回収のペースは5kWの場合と大きくは変わりません。

設備利用率や単価は資源エネルギー庁の想定値のため、実際の数字は屋根の向きや天候、電気の使い方で変わります。

無料でできる太陽光シミュレーション

自分で計算した概算は、無料のシミュレーションと照らし合わせると精度が上がります。

パナソニックの公式サイトには、発電量を試算できる無料のシミュレーション「エネピタ」があります（パナソニック公式）。

メーカーや販売店の無料シミュレーション、一括見積もりでも、屋根の向きや面積、電気の使用量をもとに試算してもらえます。

複数の試算を見比べると、発電量や回収年数の前提のうち、どこが各社で違うのかが見えてきます。

太陽光発電の設置費用に使える補助金（国・自治体）

2026年度、住宅用太陽光発電「単体」に使える国の補助金は見当たらず、省エネ住宅やPPA・蓄電池の枠組みの中で支援されています。

一方、自治体には太陽光発電そのものへの助成がある地域があります。

制度	対象	内容	所管
みらいエコ住宅2026事業	省エネ性能の高い新築住宅	GX志向型住宅・長期優良住宅・ZEH水準住宅などを補助（太陽光は高い省エネ性能の要件の一部）	国交省・環境省
自家消費型太陽光の導入支援	住宅などの自家消費型	オンサイトPPA・リースによる初期費用ゼロ導入の普及、蓄電池併設の支援	環境省
家庭における太陽光発電導入促進事業	東京都内の住宅	既存3kW以下18万円/kW ほか（下記H3）	東京都（クール・ネット東京）
みんなのおうちに太陽光	大阪府内の住宅	太陽光・蓄電池の共同購入で価格を下げる仕組み	大阪府

自治体の制度は数が多いため、例として東京都と大阪府を挙げます。

国の補助金（環境省・経産省・国交省）

住宅用太陽光発電「単体」に対する国の補助金は、2026年度は見当たりません。

国の支援は、省エネ住宅や蓄電池、自家消費の枠組みの中で行われています。

国交省と環境省の合同事業「みらいエコ住宅2026事業」では、GX志向型住宅や長期優良住宅、ZEH水準住宅など、省エネ性能の高い新築住宅が補助の対象です（みらいエコ住宅2026事業 公式）。

太陽光発電は、これらの住宅が満たす高い省エネ性能の要件の一部として位置づけられています。

環境省は、自家消費型の太陽光発電について、オンサイトPPAやリースという初期費用ゼロの導入手段の普及や、蓄電池の併設を支援しています（環境省 公式）。

これらの国の事業は年度や予算で内容が変わるため、申請の前に各事業の公式サイトで受付状況を確かめます。

自治体の助成金（東京都・大阪府など）

東京都では、クール・ネット東京が「家庭における太陽光発電導入促進事業」を行っています。

既存住宅は、3kW以下で18万円/kW、3kW超で12万円/kW（3kWを超え3.75kW以下は一律45万円）です（クール・ネット東京の助成金ガイド）。

新築住宅は、3kW以下で15万円/kW、3kW超で10万円/kW（3kWを超え3.6kW以下は一律36万円）です。

蓄電池は12万円/kWhの助成があり、事業年度は令和9年度までとされています。

大阪府では、「みんなのおうちに太陽光」という太陽光・蓄電池の共同購入事業があります（大阪府の公式サイト）。

これは補助金ではなく、参加者をまとめて価格を交渉することで設置費用を下げる仕組みです。

自治体の制度は区市町村が上乗せする場合もあるため、住んでいる自治体の名前で検索して確かめます。

補助金がもらえないケース

補助金には要件があり、満たさないと受けられません。

多くの制度は、契約や着工の前に申請する必要があり、工事を始めた後では対象外になります。

予算に上限があり、受付期間中でも予算に達すると終了します。

対象となる機器や性能の要件を満たさない場合も、対象外になります。

国の事業と自治体の助成は、併用できる組み合わせと、併用できない組み合わせがあります。

申請の前に、各制度の公式サイトで要件と受付状況を確かめます。

蓄電池とセットで設置する費用

構成	費用の目安
太陽光発電のみ（5kW）	約145万円
蓄電池のみ（容量5〜7kWh）	約85万〜154万円
太陽光＋蓄電池（5kW＋5〜7kWh）	約230万〜300万円

家庭用の蓄電池は、補助事業を使わない場合、設備費が15〜20万円/kWh、工事費が約2万円/kWhが標準的な水準です（経済産業省）。

容量5〜7kWhの蓄電池なら、設置費用はおよそ85万〜154万円が目安になります。

太陽光発電とセットにすると、総額はおよそ230万〜300万円です。

蓄電池をつけると、昼につくった電気を夜に使えるほか、停電のときにも電気を使えます。

容量は、夜の電気の使い方に合わせて選びます。

家庭用では5〜7kWh前後が選ばれることが多く、容量が大きいほど設置費用も上がります。

停電のときにどの範囲の家電を使えるかは、蓄電池の出力や機種によって変わります。

冷蔵庫など、停電時に動かしたい家電を決めておくと、必要な容量と出力を選びやすくなります。

蓄電池は、東京都のように自治体の助成（12万円/kWh）を使える地域もあります。

機種ごとの評判は、口コミの記事もあわせて確かめます。

売電と蓄電はどちらが得か

発電した電気は、売電するか、蓄電池にためて自分で使うかを選べます。

売電の単価は、初期投資支援スキームで1〜4年目が24円/kWh、5〜10年目が8.3円/kWhです（資源エネルギー庁）。

一方、電気を買わずに済ませる価値は、電気料金の目安単価で31円/kWhです（全国家庭電気製品公正取引協議会）。

5〜10年目は、売電の8.3円より、ためて自分で使う約31円の方が得になります。

この差が、蓄電池に電気をためて使う価値を生みます。

ただし蓄電池の設置費用がかかるため、節約できる電気代と設置費用を比べて判断します。

蓄電池シミュレーションの計算式

蓄電池の節約額は、ためて自分で使う電気の量で決まります。

年間の節約額（円）＝ためて使う電気量（kWh）×（買う電気の単価 約31円−売電の単価）です。

回収年数（年）＝蓄電池の設置費用÷年間の節約額です。

例えば、1日に3kWhをためて使うと、年間で約1,100kWhです。

買う電気31円と売電8.3円の差22.7円を掛けると、年間の上乗せ節約は約2.5万円になります。

設置費用が100万円なら回収は長くなるため、自治体の助成を使えるかどうかが分かれ目になります。

設置費用無料（0円ソーラー）のからくり

項目	購入	PPA	リース
初期費用	かかる	0円	0円
月々の支払い	なし（電気代が減る）	使った電気分をPPA事業者に支払う	定額のリース料
契約期間	なし	10〜20年程度（契約による）	10〜20年程度（契約による）
設備の所有者	自分	PPA事業者（期間中）	リース会社（期間中）
契約終了後	ずっと自分のもの	設備が譲渡される場合が多い	設備が譲渡される場合が多い
途中解約	—	違約金がかかる場合がある	違約金がかかる場合がある

0円ソーラーは、初期費用をかけずに太陽光発電を設置する方法です。

環境省も、太陽光発電を初期費用ゼロで導入できる手段として、オンサイトPPAやリースを紹介しています（環境省 公式）。

PPAは、事業者が自分の屋根に無償で設備を設置し、発電した電気を使った分だけ事業者に支払う仕組みです。

リースは、設備を借りて毎月定額のリース料を支払う仕組みです。

PPAは使った電気の量で支払いが変わり、リースは使用量に関わらず定額という違いがあります。

どちらも契約期間中は設備が事業者やリース会社のもので、期間が終わると設備が譲渡される契約が多くなっています。

環境省は、自家消費型の太陽光発電について、停電のときにも一定の電気を使えるため防災にも役立つとしています（環境省 公式）。

0円ソーラーは、初期費用をかけずにこうした自家消費の仕組みを持てる点が利点です。

0円ソーラーのデメリットと後悔しやすい点

0円ソーラーは初期費用がかからない一方、契約期間が長くなります。

期間中は設備が事業者やリース会社のものなので、途中でやめると違約金がかかる場合があります。

契約期間中に屋根の修理や葺き替えをするときは、パネルの一時撤去や調整が必要になり、その費用の扱いを契約で確かめます。

家を売るときにも、設備の契約を買主へ引き継ぐかどうかが問題になります。

使った電気の支払いやリース料を積み上げると、総支払額が最初から購入した場合より高くなることもあります。

「無料」という言葉だけで決めず、契約期間・解約の条件・総支払額を、購入した場合と比べて選びます。

設置費用そのものを抑えたいなら、購入する場合の費用を複数社で比べるのが基本です。

太陽光発電の設置費用を相見積もりで安くする方法

太陽光発電の設置費用は、同じ容量でも会社によって差が出ます。

使うパネルやパワーコンディショナのメーカー、工事の内容、保証の手厚さが会社ごとに違うからです。

同じ条件で複数社の見積もりを並べると、上の項目の差が見え、総額だけでは分からない中身を比べられます。

kW単価は、総額を容量で割った1kWあたりの費用で、会社ごとの高い・安いを同じものさしで比べられます。

パネルとパワーコンディショナのメーカーと保証年数は、発電量と、壊れたときの備えに関わります。

工事費の内訳では、足場・架台・電気工事がそれぞれいくらかを見ます。

屋根に穴をあける工法では、雨漏りに対する保証があるかどうかも確かめます。

相見積もりは、1社だけの言い値になるのを避け、適正な価格と工事内容を見極める助けになります。

まずは無料で複数社の見積もりを取り、kW単価と保証を見比べるのがおすすめです。

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よくある質問

まとめ

戸建ての太陽光発電の設置費用は、一般的な30〜35坪の家で、容量5〜7kWの場合におよそ145万〜200万円です。

発電した電気の自家消費と売電で、設置費用は十数年で回収できる見込みがあります。

国の補助は省エネ住宅やPPA・蓄電池の枠組みが中心で、東京都など自治体には太陽光そのものへの助成もあります。

設置費用は会社によって差が出るため、同じ条件で複数社の見積もりを比べるのが、安くする近道です。

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